【法人向け】太陽光、どうやって選ぶ？後悔しない選定のポイントを解説

目次

• ・太陽光発電システム導入の選択肢
• ・太陽光発電システムを選ぶ際に確認したいポイント
• ・屋根に太陽光発電システムを設置する場合に影響する５つのこと
• ・太陽光発電事業者を選ぶにあたっての着眼点
• ・まとめ

太陽光発電システムの導入には、事前に考慮すべきいくつかのポイントがあります。この記事では、意外と陥りがちな「検討のやり直し」を避け、自社に最適な選択をするプロセスをスムーズに進めるための「法人向け太陽光発電システムの選び方」を紹介します。

太陽光発電システム導入の選択肢

■設置場所

太陽光の導入方法にはいくつかの種類があります。まず重要なのは、「どこに設置するか？」です。設置場所には「オンサイト」と「オフサイト」の2つの種類があります。

ここからは、比較的導入に向けた検討がしやすいオンサイトへの設置を前提として検討のポイントを詳しく解説していきます。

■契約形態

設置場所が決まれば、次に「どの契約形態を選択するか？」を検討します。契約形態にはいくつかの種類があり、代表的なものには “PPA”　“自己所有”　“リース”の３つがあります。
それぞれの一般的なケースを表にまとめます。

上記のようにメリット・デメリットがありますので、仕組みを理解し、自社に最適な導入方法を検討することが重要です。

もっとくわしく！>>> 太陽光発電のPPAモデルとは？初期費用無料のワケやメリット・デメリットを徹底解説！

太陽光発電システムを選ぶ際に確認したいポイント

1.リスク対応も含めたライフサイクルコスト

太陽光発電システムの導入を検討する際には、ライフサイクルコスト（設置から稼働、その後の維持管理にかかる費用）を考慮することが重要です。現在、太陽光パネルのメーカーは25〜30年の保証期間を提供しており、長期間使用できる商品となっています。したがって、日常的、定期的なメンテナンスは、システムを長く、効果的に活用するために欠かせません。また、自然災害による被害やシステムの不具合が発生した場合には、適切な対処ができることも重要です。
これらの費用が発生することや、それに対応するために自社の従業員が活動すれば人件費もかかることを押さえておきましょう。

導入費用

太陽光発電システムの導入には設計、材料、施工などの費用がかかります。さらに、屋根に設置する場合には、屋根の状態や形状、耐荷重によっては屋根の防水工事や建物の補強工事などが必要になることがあり、その費用が追加されます。太陽光事業者に相談する前に、屋根の形状や状態を把握しておくと、費用確定までの行程がスムーズです。設計図面や屋根の写真などを準備しておくとよいでしょう。

維持管理費用

太陽光発電システムを稼働後長期的に有効活用するためには、日常の監視や定期的なメンテナンスが必要です。例えば、パネル表面の清掃、ねじのゆるみの修繕をはじめ、発電量の変化を捉え、その原因を究明し、電気設備の不具合などを未然に防ぎ、万一発生しても速やかに対処するための点検・運用管理を行います。これらには、管理人件費もしくは委託費、故障の際の部材交換費や工事費などが発生します。

保証と保険

太陽光発電事業者が提供する保証や保険にも注目する必要があります。故障や損傷時の部材交換費や工事費などについて事業者がどこまで負担するかが曖昧なまま契約をし、トラブルとなるケースがあります。一般的に事業者が負うべき工事の瑕疵責任（不適切な工事による責任）の対象期間は1年間です。不要なトラブルを回避するために、手間はかかりますが太陽光発電事業者と需要家の責任の分界点をしっかり確認してください。また、最近では需要家の負担をカバーする保険などもありますので損害保険会社に相談するのもよいでしょう。

こうした費用は自己所有、PPAモデル、リースといった契約形態によって負担の仕方が異なります。サービスの内容にどこまで含まれるかを確認した上で自社にあった選択をよく検討しましょう。

2.維持管理体制

維持管理に必要な体制をつくるため、どのような業務が発生するのかをつかんでおきましょう。
代表的な維持管理業務は以下のとおりです。

維持管理計画の策定

維持管理は、太陽光発電システムを長期的かつ効果的に活用するために不可欠です。そのためには、維持管理計画を立て、それに基づいた定期的な点検、清掃、保守、修繕を適切に実施することが重要です。また、異常値やトラブルが発生した場合の対応策を明確に定めることも忘れずに行いましょう。
トラブルの対処方法や修理内容によっては、施工会社、設備・材料メーカーの補償の対象外になる場合もあるなど、修理費用の妥当性は、知識と経験がないと的確に判断することが難しい分野です。維持管理担当者が太陽光発電システムに関する理解を深めることはハードルが高ければ、信頼できる維持管理会社に委託することを検討してもよいでしょう。

ドキュメンテーションの整備

太陽光発電システムを長期的かつ効果的に運用するためには、設計図、操作マニュアル、点検記録、メンテナンスログなど、適切なドキュメンテーションの作成と管理が重要です。トラブルや故障が発生した場合に原因分析を行うための情報として必要ですし、再発防止策を検討するためにも重要な情報源となるからです。さらに、太陽光発電システムの更新計画を立てる際にも役立ちます。

こうした維持管理業務に必要な人材の確保や育成、マネジメントには手間と費用がかかります。過去に自己所有を選択されたお客さまからは、企業運営において負担が大きかった、とご相談いただくことがあります。PPAモデルやリース契約では維持管理がサービスに含まれていることでこの負担を軽減またはなくすことができるという点が魅力といえます。

もっとくわしく！>>> 太陽光発電のPPAモデルとは？初期費用無料のワケやメリット・デメリットを徹底解説！

屋根に太陽光発電システムを設置する場合に影響する５つのこと

太陽光発電システムの導入に関してコストや管理の面からお話をしてきましたが、技術的に設置が可能か、という検討も必要です。
オンサイトへの設置を検討する際、遊休地、屋根、壁が代表的な場所です。
遊休地に設置する場合、壁のない小屋を建ててその上に太陽光パネルを設置することが一般的です。雨風をしのげ、人が入るスペースがある構造は建築構造物に該当する可能性があります。新たに建築する場合は土地の地盤状況の確認や建築申請が必要となるケースがありますので所轄行政に確認が必要です。

最近、壁への設置を提案する企業が増えてきています。弊社にも採用事例はありますが、正直なところ自社の環境への取り組みをPRしたい、といった広告的な活用以外ではあまりお勧めしません。理由は、発電効率が低いことと、メンテナンス費用がかさむことです。CO₂削減量の目標を達成したいが、屋根への設置がどうしても不可能な場合に検討することをお勧めします。

では、屋根に設置する場合の課題にはどのようなことがあるのでしょうか？

耐荷重

太陽光パネルの設置には、パネルと屋根を固定する架台や金具も必要になります。これらの重量を含めて、建物の耐荷重の確認（地震や風、雪による負荷などをケースごとに評価）を忘れずに行ってください。建物の耐荷重の評価は専門家（建築設計事務所やゼネコンなど）に相談することをお勧めします。耐荷重が不足している場合、建物全体または一部の補強工事を行うことが多くあります。補強工事は既存の建物を改修するため、高額な費用がかかります。そのため、太陽光パネルの設置を断念する事例も多くあるようです。しかし、あきらめる前に検討可能な手段もあります。
例えば、耐荷重の再評価を詳細に行うことや、軽量パネルを採用するといった選択肢があります。ただし、これらの検討には高度な技術的知識が必要です。信頼できる企業からのエビデンス（実施に伴う建物構造への影響評価）をだしてもらうことが大切です。

屋根形状

屋根の形状が複雑な場合、太陽光パネルの取り付けや配線、整列といった設置工事や、維持管理の面で制約を与えることがあります。複雑な屋根形状にも設置可能なパネルの選定、発電効率を最大化し、かつメンテナンス可能な設計を行う必要があります。
また、陸屋根と呼ばれる地上に対して平行に作られたフラットな屋根に太陽光パネルを設置する場合は、一般的には太陽光パネルをアンカーやおもりで固定する方法が主流です。この場合、荷重が非常に大きくなることや屋根にアンカーを打つことで建物への負荷が大きくなることがあります。これらを回避する特別な工法も存在しますが、対応している太陽光発電事業者は極めて少ないのが現状です。

屋根面積

太陽光発電システムを設置可能な面積として2,000㎡以上、などの条件を設けている太陽光発電事業者もあります。太陽光パネルは屋根の耐荷重や日照条件等を考慮したうえで適所に設置するため、屋根全体に設置できるとは限りません。
比較的小規模な施設に導入を検討する場合には早めに対応可能な事業者を探すことをお勧めします。

日照条件

太陽光発電システムは、太陽からの日射を利用して電力を生成するので、十分な日照量が必要です。
日照量を確保しやすい傾斜角度や方角に加え、周囲の環境も日照条件に影響を与える要素です。周囲に建物がある場合、その影や反射光が発生する可能性があります。太陽の動きや季節の変化に応じて影の移動がある場合、その影響を最小限にすることも考慮すべきポイントです。
傾斜角度0°や一部影がある環境ではサービス提供を行っていない太陽光事業者もあります。

屋根の汚れ

屋根に汚れがあるところは屋根形状や風向きによって汚れが溜まりやすく、パネルを設置しても発電効率が悪くなることがあります。
排気口からの塵、葉や鳥の糞などが太陽光パネルの表面に付着すると、パネルへの日射の吸収や反射が妨げられ、発電効率が低下する可能性があるので汚れが溜まっているところを避けてパネルを設置するなどの工夫が必要です。

ヒナタオエナジーでは太陽光発電をPPAモデルで提供しております。
詳しいサービス内容はこちらの資料をダウンロードしてご確認ください。

太陽光発電事業者を選ぶにあたっての着眼点

提案内容

「屋根に太陽光発電システムを設置する場合に影響する５つのこと」で述べたポイントが考慮され、建物に負荷が少ない設置工事や効率のよい発電が実現できるパネル設置が提案されるかは最初のチェックポイントです。
契約形態が買取の場合は、できるだけ多くパネルを設置した方が売り上げにつながることから、発電効率を十分検討していない提案があるかもしれません。
提案を受けたら建物への負荷や発電効率について説明を求めましょう。

契約条件

提供されるサービスになにが含まれるのかをよく確認することは必須です。瑕疵責任の範囲、定期点検の頻度、故障時の対応や費用負担は契約形態やサービス提供会社により異なります。
万が一施工の不備による損害が生じた場合の補償範囲や、PPAやリースは買取と異なり、契約期間終了後は譲渡されることが多いですが、その際の条件（無償/有償、撤去費用、維持管理サポートの有無など）なども契約書に明記されているかチェックしましょう。

不具合時の対応

維持管理業務を担う事業者には、不具合があった場合の連絡先と、受付者から作業担当者に正確に依頼内容が伝わり、速やかに対応する体制が整っているか確認しましょう。 受付は24時間365日対応しているのか、営業時間内のみなのか、実際に作業員が到着するまでにどのくらい時間がかかるのかなど、把握しておく必要があります。
太陽光発電システムは長く使うものです。不具合発生から解消までのプロセスが滞りなく進む体制が整っているかも重要なポイントです。

施工の安全性

太陽光パネルを取り付けるため屋根に穴をあけたことによる雨漏りや、パネルが台風で飛散する事故はまれにあります。
太陽光発電事業者が設置に関する豊富な知見やそのエビデンス（実験や調査などによる技術的な裏付け）をもっているか、は非常に大事な要素です。

信頼性

太陽光発電システムは長く使うものです。使用期間中に施工会社またはサービス提供会社の倒産などの理由でサービスを受けられなくなるようなことは避けたいものです。実績や会社の規模などを考慮し、信頼できる会社を選定することが大切です。

まとめ

ここまでご紹介してきたとおり、太陽光発電システムの導入にあたっては検討すべき項目が多くあります。実際検討を開始してから運用を開始するまでの期間は長くなることが一般的です。
導入するなら早めに検討を開始することをお勧めします。

ヒナタオソーラーの強み

私たちヒナタオエナジーは、法人向けの自家消費PPAサービスを通じてCO₂を削減し脱炭素社会の実現に貢献しています。
PPAモデルですので、初期費用を抑えて太陽光発電システムを導入したい方にお勧めです。
最近では、主要事業への投資に重点を置くため、太陽光発電システムの導入においては初期費用を最小限に抑えたいという企業のニーズが増えています。また、予測できない追加費用を避けるため、シンプルな費用体系を求める企業もあります。そのため、多くの企業からPPAモデル導入のご相談をいただいています。

安心の東京ガスグループ

私たちは、長年エネルギー事業に携わってきた東京ガスグループの一員として、施工からメンテナンスまで高品質なサービスを提供しています。初期費用やメンテナンス費用は毎月のサービス料金に含まれており、突発的な支出に備える必要はありません。
基本的な契約期間は20年間ですが、東京ガスグループの確かな施工技術、信頼性の高いメンテナンスにより期間中安心してお任せいただけます。

さまざまな屋根に対応します

ヒナタオエナジーが提供する太陽光パネルは軽くて薄いため、従来のパネルでは導入が難しいとされていた屋根にも取り付けることができる可能性があります。また、屋根に穴をあける必要もないため建物への影響も限定的です。
さらに、屋根面積が比較的小規模でもサービスを提供できます。設置可能面積が150㎡以上であれば、ぜひご相談ください。

導入にあたっての条件も緩やかです

ヒナタオエナジーのPPAを導入いただいた場合でもこれまでの電力会社との契約を継続しながら不足分の電力を購入することが可能です。

資料請求・お見積もりは無料ですのでまずはお気軽にお問い合わせください。

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私たちは、皆さまのご要望に合わせた最適な太陽光発電システムの導入をサポートいたします。